医療の現場では「正しい診断なくして、正しい治療はない。正しい診断は病理診断によってのみ得られ、確定される」と言われています。現在、臨床所見の他、病理診断や病理組織検査から得られる情報によって、患者個人に最適な治療法を選択する個別化医療とか精密医療（precision medicine）がなされる時代となってきました。これら病理診断や病理情報は病理医が下し、読み取り提供します。
ところが、我が国ではその病理専門医の数が約2200名、保険医登録されている者は1800名程度と著しく不足している状態で、今後も多くの増加は見込まれない状態です。
一方、2025年には高齢者が人口の30％を超えるなど人口動態の変化が予測されています。現在すでに日本人2人に1人が生涯に一度はがんに罹患するほどに増加しているのみならず、さらには治療法の進歩も加わって一人の患者が複数のがんを罹患するようにもなっています。
2014年にはがん罹患患者数は88.2万人で当時2025年には92.5万人になると推定されていましたが、2017年にはすでに101.4万人と報告されています。その他、高齢化、治療による免疫状態の低下や国際化などに伴う地域を超えた感染症の増加も加わって腫瘍以外の疾患も増えています。これらの診断の多くも病理医が担っているのです。このため、病理診断検体数は2005年に1千2百万件で、2012年には2千万件を超えていて、その後指数関数的に増えると考えられている状況です。
このような状況下でどのようにすれば現代医療に適応する正確で利用価値の高い病理診断や情報を迅速に提供していくことができるのでしょうか。私達は、病理業務を改善し、（１）病理医でなくても出来る仕事は機械や多職種の人に委ねる、（２）一人の病理医が1症例に費やす作業量、作業時間を減少させ、同一時間で処理出来る症例数を増やし、（３）離れた場所にいる病理医がグループとして相互支援の下で業務できる体制を構築する、言い換えれば、数少ない病理医を有効に活用することによって質の高い病理診断を早く臨床に返却できる手段を構築する必要があり、それは（４）情報コミュニケーション技術の導入、病理業務に関する技術開発と病理医間や関連施設間を結ぶネットワークを構築するとともに人材を育成することで得られると考えています。
この目的を達成するためには、現状を把握した上で5年先、10年先の将来を考えた制度設計とそれが実行されることを斡旋、支援する機関が必要だと考えました。これが、私たちが本法人を立ち上げた目的です。①遠隔病理診断システムの運営と普及、②同システム設置の支援、③同システムを使っての病理医同士の診断支援や施設連携による診断支援ネットワーク構築の斡旋、④病理医および病理検査技師の教育と支援、⑤新規病理検査、病理検査室体制、診断技術の開発とその支援、などをその活動の中心とし、その最終目標として患者や患者のケアに関わる主治医に正確で質の高い病理診断と病理情報を早く提供し、現代の医療に貢献することのできる体制構築に寄与しようとするものです。